業務のデジタル化を目指す！建設業界でDXは必要？ | バーチャルオフィス名古屋のオールワン

デジタルトランスフォーメーションのことをDXと表記しますが、意味は「デジタル技術による変革」を意味しており、経済産業省でも「ビジネス環境の変化に対応し、データ・デジタル技術を活用して様々な環境を変革し、優位性を確立すること」と定義されています。
DXには、デジタル技術と情報を繋ぐための「クラウド」と、情報をデータで扱うためのシステム環境が必須です。もし現在、紙媒体で情報を管理しているのであればデータ化して管理することで、業務の効率化を図れることでしょう。
DXは一つの業務を効率化するのではなく、業務をデジタル化した上でさらに生産性を高めるための方法として考えられます。

中小建設業の会社がDXに取り組む場合は、まずバックオフィス部門からデジタル化を進めると良いでしょう。
もし現場でデータ管理を行なっていたとしても、その内容をバックオフィス側が把握できていなければ何の意味もありません。 また勤怠管理も紙媒体で行なっていては、月末の集計は手作業で行わなければならず業務負担が増えてしまいます。
そのため、まずは現在データ管理している情報を優先に、業務を自動化・デジタル化していくようにしましょう。一つの業務がデジタル化できれば、その後の業務改善はスムーズに行えるようになっていきます。

業務の効率化のためにいよいよクラウドサービスの導入を決めたとしても、建設業界特有の事情に適したサービスでなければ導入する意味がありません。
現在では建設業界に特化したクラウドサービスがあり、現場の売上別管理表や資材発注明細表など、細かな分類の上で仕訳を自動で行うことが可能となります。
現場ごとの進捗率についてもリアルタイムでの確認が可能となるため、非採算工事の早期発見にも繋がります。こういった恩恵を受け、適切に業務改善を行うためにも導入するクラウドサービスの選定はきちんと行うようにしましょう。

今回は建設業界でDXを導入するメリットや注意点について紹介してきました。
一つの業務だけを効率化するのではなく、全体的に業務改善を行うことでその後の生産性をアップし売上に繋げる、市場競争に打ち勝つことが、DX導入のメリットです。
デジタル化で業務改善ができれば、仕事の負担が軽減することは間違いないため、一度建設業界に特化したクラウドサービスの導入も検討してみてください。